こんな企業・お店にこそコンサルタントが必要
会社やお店の業務を改善するために依頼をするがコンサルタントですが、中でも特に利用をおすすめしたいケースがいくつかあります。
コンサルタントといってもいくつか種類があり、「医業コンサルタント」「ITコンサルタント」「観光業コンサルタント」といったように業種別に細かく分類されています。
また「Webコンサルタント」や「人事コンサルタント」といったように企業内の特定の分野にのみコンサルティングを依頼することができます。
コンサルティングが必要な企業やお店とは、そうした専業コンサルタントが数多く存在している分野です。
特に操業歴が長く、経営状況が最近ジリ貧になってきているという悩みがある場合には、一度外部から冷静な目で判断をしてもらう意味で実績のある経営コンサルタントと話をしてみることがおすすめになります。
医業コンサルタントなど、ここ近年の社会情勢の変化によってそれまでの業務形態では黒字経営を維持することが難しくなっている業界においては、どういった方法をすれば立ち上がることができるかというアドバイスをしてもらうことが必要になってきます。
自社が悪いのはわかっているけどどこが悪いのかわからないという自力では打つ手がないという時にも有効です。
コンサルタントがついたからといってすぐによくなるわけではない
しかし適切なアドバイスをしてくれるコンサルタントがついたからといって、ただちに状況が改善するというわけではありません。
それまでの社内の勤務形態を変更するにしても、新たなサービスを開発するにしても、その業務を行うのはコンサルタントではなく社内で勤務するスタッフです。
業務を改善するためにもっとも必要なのはトップの強い意志と覚悟です。
一番よくないのが改善すると口先で言いながら自分の立場や利益ばかり確保をして、スタッフに新しい仕事や負担を押し付けるというやり方です。
また「コンサルタントがこう言っているんだから」と責任を自分ではなくコンサルタントに投げて悪者になるつもりがない経営者もまた改革を成功させるのは難しいでしょう。
コンサルティングによるメリットをきちんと発揮するためには、最初に経営者自身がそれを実行していくのだという強い意志を示さないといけません。
コンサルティングから得られること
適切に機能をすることでコンサルティングから得られる利益はとても大きなものです。
外部から客観的に業務フローを判断してもらうことにより、まずそれまでなんとなく続けてきた仕事が明確になり「見える化」のための基礎ができあがります。
業務におけるムリ・ムダ・ムラをなくすためにはまずは業務がどう流れているかということを把握し、他の方法で代替できないかということを考えていくことが大切になります。
また経営における会計管理についても、より効率よくしていくための方法が提案されます。
中小企業などでは社長個人の資金と会社の資金の区別が曖昧であったり、経費の管理が雑であったりします。
そうしたときにしっかりした線引をするとともに、すばやく会計をすることができるソフトの導入などをしていくことで、お金のムダをなくしつつ業務を素早く行うことができるようになります。
新たなサービス開発などといったことはそうした会社の基盤を整えてからできることなので、コンサルティングをお願いすることでその後会社を発展させていくための土台をしっかり作れるというのが一番のメリットです。