外食業界は流行の移り変わりが激しい
不景気になって最も大きな影響を受けるのは、「外食業」と「旅行業」と言われています。
景気が悪くなって社会全体の年収額が落ち込んでくるとどうしても贅沢品となるものの購入を控える傾向が見られてしまうのですが、中でも「外食」や「旅行」はそれをしないから直ちに生活に影響されることがないため真っ先に削られる項目になってしまうのです。
日本における歴史的な好景気であったバブル期には、都内一等地に高級フレンチやイタリアンのレストランが乱立していましたが、現在ではその多くが廃業をしており代わって別の形態のお店へ入れ替わりをしてえいます。
バブル期は極端な例ですが、これまでも飲食業界における流行り廃りはかなり速いペースで循環しており、その時代の流れとニーズをつかむことができるかどうかということが長く飲食業をやっていけるかというポイントになってきます。
そんな飲食業界で今増えつつあるのが郊外型のファミリー向け居酒屋です。
不景気になることで外食にかける金額は全体的に低下していますが、外食そのものへの需要は決して低くないので、問題はいかにして多くの人に求められるようなメニューを作ることができるかということになってきます。
総合型から専門店型の方が受ける傾向
ここ数年の飲食業界の一つのキーワードになっているのが「低価格化」です。
10年ほど前に居酒屋改革の最先端と言われていたのがワタミグループでしたが、その戦略のメインとなっていたのは他店と比較して圧倒的に料金が安いということと、メニューの幅が広いというファミリーレストラン型の経営でした。
しかし極端な低価格路線をとったことにより、就業環境を極端に悪化させ訴訟を起こされるといった不祥事を起こしてしまいました。
飲食業界においては味以上に世間的なイメージは集客に大きな影響を与えてしまうため、現在では飲食業界でワタミなどの極端な低価格路線をとる企業は減少しました。
代わりに一つの流行になっているのが同じ経費を浮かせるにしても駅前などの一等地ではく郊外にお店を作るということと、メニューの幅を広げすぎることはせず専門店として営業をするという方法です。
これまで居酒屋として成功するためには一等地での立地が第一条件とされてきましたが、全く真逆の方法が受けているというのは注目すべき点です。
また居酒屋というと客層のメインは20～50代くらいまでのサラリーマン男性であったという概念を覆し、女性や子供連れでも入りやすいファミリー向けの店舗にしたということも大きな特徴です。
問題は飲食店としての訴求力
ファミリーレストランが大きく発展した理由の一つが、キレイで明るい店内という雰囲気作りで成功をしたということです。
現在の飲食業界におけるコンサルティングの基本はまさにそうしたお店の清潔感であり、料理の質と同じかそれ以上に経営において配慮すべき点として挙げられています。
郊外型の店舗の場合には駅前などの一等地にあるお店と異なりふらりと立ち寄るということは少なく、あらかじめお店として何らかの形で宣伝をしておかないと多くの人を集めることができません。
そのためメニューもなんでもある総合型よりも特定のジャンルの料理を食べるならそこ、という大きな特徴のある専門化を進める方が適していると言えます。
店内の雰囲気や料理の質がよいということは前提として、あとはどれくらい世間的に訴求力のある宣伝方法をしていくことができるかということが一番のポイントになります。
そういったコンサルティング能力は日頃から飲食店などで働いていれば培われるものですが、よりコアな部分を学ぶためには専門的に勉強することが望ましいでしょう。
料理についての知識や技術を学べる専門学校なら、料理についての基本はもちろん、店舗経営やメニュー開発などについても学ぶことができるので、そういった方法も検討してみるのもいいでしょう。
より多くのお客様に利用してもらうためには、料理がおいしいことはもちろんですが、どれだけ経営に力を入れるかでも他の店舗と差をつけることも大切です。
